足立病院の臨床研究｜京都市中京区の産婦人科・婦人科

足立病院での臨床研究
実施中の臨床研究
終了した臨床研究

足立病院での臨床研究

足立病院では患者様の診療だけではなく、京都大学や京都府立医科大学などの研究機関と協力し種々の臨床研究も行っています。

通常、臨床研究を実施する際には、⽂書もしくは⼝頭で説明・同意を⾏ったうえで実施します。これら臨床研究のうち、研究対象となる患者への侵襲や介⼊がなく、診療情報などの情報のみを⽤いる研究や、余った検体のみを⽤いる研究は、国が定めた「⼈を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に基づき、研究対象となる全員の⽅から個別に、直接同意を得ることはしておりません。⾜⽴病院では、臨床研究に関する情報を公開し、さらに拒否の機会を保障するようにしております。これを「オプトアウト」といいます。

⾜⽴病院で⾏っている臨床研究は下記のとおりです。各研究に対してご質問がある場合や、研究への協⼒を希望されない場合は、下記⽂書内に記載されている各研究の担当者までお知らせください。

実施中の臨床研究

産婦人科

母体血中cell-freeDNAを用いた無侵襲的出生前遺伝学的検査の臨床研究

当院の研究責任者

足立病院　遺伝診療部長　濱田啓義

本研究の目的

本研究は研究協力施設において、無侵襲的出生前遺伝学的検査(NIPT)に際して適切な遺伝カウンセリングを行い、検査後の妊娠帰結や児の状況を把握して解析する登録制度を確立することを目的として実施します。そして、本研究の研究結果を日本産科婦人科学会が主導の制度を作成するために提供します。

調査データの該当期間

2016年1月より

本研究の資⾦源（利益相反)

本研究に関連し開示すべき利益相反関係にある企業などはありません。

お問い合わせ先

電話：075-221-7431
担当者：濱田啓義

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妊娠に伴う合併症の早期診断に役立つバイオマーカーと新規治療法の探索

当院の研究責任者

足立病院　井上卓也

本研究の目的

日本では充実した妊婦健診体制が構築されているが、いまなお早産、妊娠高血圧症候群、常位胎盤早期剥離、子宮内胎児発育遅延などの妊娠に伴う合併症が存在し、時として母体、胎児に重篤な結果を及ぼす。さらに、これらの合併症をともなって出生した児には、出生後の神経発達への影響が懸念されている。このような妊娠合併症に対し、簡便で感度の高い早期診断法は確立しておらず、またその治療も主に対処的であり、妊娠の継続を断念しなければならない症例も少なくない。そこで、本研究では妊娠に伴う合併症の早期診断に役立つバイオマーカーならびに新規治療法を探索することを目的とする。

調査データの該当期間

2019年2月4日～2021年3月31日

本研究の資⾦源（利益相反)

本研究に関連し開示すべき利益相反関係にある企業などはありません

お問い合わせ先

電話：075-221-7431
担当者：井上卓也

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妊娠糖尿病患者の出産後における持続血糖モニタリング（CGM）による耐糖能評価

当院の研究責任者

足立病院　松本良文

本研究の目的

本研究の目的は妊娠糖尿病患者の出産後、非妊娠状態の耐糖能を持続血糖モニタリングにより評価し、妊娠糖尿病を発症しなかった出産後の女性のデータと比較することで、耐糖能異常の残存及び、明らかな耐糖能異常発症前の耐糖能異常発症予測の可能性について検討することである。

調査データの該当期間

2020年1月1日～

本研究の資⾦源（利益相反)

本研究に関連し開示すべき利益相反関係にある企業などはありません

お問い合わせ先

電話：075-221-7431
担当者：松本良文

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反復体外受精・胚移植不成功例、習慣流産例（反復流産を含む）、染色体構造異常例を対象とした着床前胚染色体検査（PGT-A）の有用性に対する他施設共同研究

当院の研究責任者

足立病院　遺伝診療部長　濱田啓義

本研究の目的

生殖補助医療や習慣流産では、夫婦の染色体構造異常がなくても胎児（胚）の染色体数的異常のため、体外受精が失敗したり、流産を繰り返していることがあります。欧米では着床前に胚の染色体数的異常を検査する（Preimplantation Genetic test for aneuploidy :PGT-A）が実施されています。日本産科婦人科学会は、現在、PGT-Aの有用性を科学的に検証する臨床研究を実施しており、本研究は登録症例あたりの妊娠22週時の妊娠継続率を主要評価項目として評価しますので、PGT-Aを実施しない場合との比較が必要です。そこで、今回、研究実施施設でARTを実施した方々の中で、背景が類似する場合の成績を収集することとしています。

調査データの該当期間

2020年1月4日から2022年12月31日まで

本研究の資⾦源（利益相反)

本研究に関連し開示すべき利益相反関係にある企業などはありません

お問い合わせ先

電話：075-221-7431
担当者：濱田啓義

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思春期・若年がん患者等を対象とした日本がん・生殖医療登録システムによる治療成績解析

当院の研究責任者

足立病院　中山貴弘

本研究の目的

日本がん・生殖医療学会（JSFP）が設立したがん・生殖医療登録システムにより、従来の調査研究では得られなかった量と質の研究が可能となる。第3期がん対策推進基本計画に従い、思春期、若年成人(AYA)世代がん患者の生殖機能の温存等に関する相談支援や情報提供のあり方を検討するために、日本がん・生殖医療学会が提唱した地域完結型がん・生殖医療連携（地域医療連携）の実態を明らかにする。更に、将来的には、新たな倫理委員会での承認などを得ることによって、登録されたデータに関する二次調査を行ったり、登録されたデータを臓器別がん登録情報のデータと連携させるなどして、がん種、進行期、治療内容ごとの成績（予後、妊娠率など）を明らかとする。